日本市場に与える、米国と中国の影響力

From：戸松信博
自宅デスクより、、、

 
おはようございます。
戸松信博です。

 
昨日が夏休み最終日だった、
という方もいらっしゃるかと思いますが
いかがお過ごしでしょうか？

 
ここ数日、東京は暑さが落ち着いていて
少し過ごしやすい日が続いていますが、
相場はというと、トルコリラが急落するなど、
慌ただしい相場展開が見られましたね。

 
それでも、
早くも先週の米国株式市場ではほとんど話題にならず、
週後半は米中の通商交渉再開報道に注目集まる中、
ダウが+1.41％と大幅上昇、S&P500も+0.59％と反発しました。

 
今回のトルコリラ急落もあくまで短期材料であり、
相場サイクルを転換するほどの大きな材料では
なかったということです。

 
短期材料として、相場に波乱を与えた
トルコリラ急落のニュースですが、
今日は、今後の中長期的な日本市場の見通しについて
お話したいと思います。

日本市場は3週続落、TOPIXが下げ幅拡大でアンダーパフォーム

 
トルコリラ急落という短期材料がお盆の週に出てきたことで、
13日（月）の日経平均は▲441円安と、
同じ材料で▲300円安となった
10日（金）に引き続き、売り崩されました。

 
しかしながら出来高は減少しており、
大した圧力ではなかった模様です。

 
14日（火）はこの材料の賞味期限が早くも切れはじめ、
全面高で+499円の上昇と、
買戻しを巻き込んだような反騰を見せました。

 
しかし、
14日夜のニューヨークで
米国上場の中国株が大幅に売り込まれ、

 
その流れを汲んで翌15日（水）は、
中国株の大幅安を横目に
再び▲152円安と下げに転じました。

 
その後、
米中協議再開報道を受けて
幾らか持ち直したものの、
週間の日経平均は▲28円安で3週続落となりました。

 
この週に短期波乱を予想していたものの、
下落を一瞬で切り返し、日経平均は下げたとはいえ
ほぼ変わらずで終えています。

 
一方、TOPIXの方は▲1.32％安と、
前の週の▲1.29％から下げ幅拡大しており、
またマザーズ指数も引き続き大幅安で、
連日の安値更新ともなりました。

 
年初来の下げ幅は、
日経平均の▲2.17％に対し、
TOPIXは▲6.60％となり、
ふたたび両者の差が最大限に拡大してきています。

 
3週前は2％ほどしか差はありませんでしたし、
5月は殆ど差がなかったこともあったほどです。

 
日経平均以外についてはある意味、
一応の波乱は起きたと思いますが、
想定を超えるほどのものでなく、
相場判断は上昇継続として据え置きます。

 
上場企業の4-6月期純利益は、
過去最高だった前年同期を+28％も上回り、
8.9兆円となりました。

 
あとはいつ上方修正が入るか待ちですので、
強気継続で良いと思います。米国の中間選挙と同じく、
11月前半が日本企業の第2四半期決算発表のタイミングですので、
そのあたりから年末にかけて株価は上昇していくと見ています。

 
日本市場の動きを知るためには、
米国、中国をはじめ、世界の経済、政治のニュースは
大切な要素の一つとなります。

 
今後も日本市場に影響を及ぼすような
ニュースというのは起きると思いますので、
その時に、冷静に状況を判断し、
投資に活かせるようにしていきましょう。

 
それでは、
本日も最後までお読みいただき
ありがとうございました(^^♪

 
また来週お会いしましょう！

 
―戸松信博

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